スポーツ立国実現へ「人を育てる」

　ロンドン五輪開幕まで１カ月と迫った６月２６日、東京・北区の味の素ナショナルトレーニングセンターで「五輪参加１００周年の集い」が開催された。１９１２年ストックホルム大会に選手２人の日本選手団が参加してから１００年。冒頭では、夏と冬の五輪挑戦の歴史も紹介された。

　この１００年で、日本のスポーツを取り巻く環境は大きく変わった。６４年東京五輪開催を控え６１年に制定された「スポーツ振興法」は昨年８月、５０年ぶりに全面改正されて「スポーツ基本法」として施行された。「国家戦略としてスポーツに関する施策を推進する」中には、もちろん競技力向上も盛り込まれている。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は「日本のスポーツは企業が支えてきた。今は企業に頼れないが、今度は国が支えてくれるようになった」と話す。０１年には東京・北区に国立スポーツ科学センターが総工費２７４億円で完成。０８年にはナショナルトレーニングセンターが同じく３７０億円でできた。

　本年度のスポーツ関連予算は２３８億円で１０年前の倍。メダル有望１４競技に対して多角的にサポートするマルチサポート事業費２７億円など、３２億円が競技力向上プログラムとして計上されている。「この１００周年は次の１００年のスタート。ロンドン五輪、２０年東京五輪招致とステップ・バイ・ステップで取り組みたい」と竹田会長は話した。

　日本選手団の上村春樹団長は「一番大事なのは人を育てること。いくら環境が整っても、それを使える人がいなければ意味がない」と話した。「人を育てる」は１００年前、初めて五輪日本選手団団長となった嘉納治五郎氏の言葉と同じ。日本が「スポーツ立国の実現を目指す」（スポーツ基本法）次の１００年へ、その第１歩となるロンドン五輪は２７日に開幕する。（おわり）　

（２０１２年７月５日付、日刊スポーツ紙面より）

　［2012年7月26日16時39分］